教育費

第3話いろいろある教育費の準備方法

幼稚園や保育園、小学校、中学校、習い事、受験と成長とともにお金がかかるようになります。
ここではいざとなった時に困らないよう、教育資金を貯める方法をご紹介します。
自分にあった教育費の準備方法が見つけてもらえると嬉しいです。

「児童手当」と月１万円のつみたてで大学の学費の準備はOK

まずは国からもらえるお金をまるまる貯蓄に回しましょう。国から支給される「児童手当」（「こども手当」とも言われています）が、1人あたり総額いくらもらえると思いますか？
合計で約200万円です。
（0歳から3歳まで54万円、3歳から15歳まで144万円）

また、第1話でもご案内しましたが、私立大学文系4年間の学費は431万円です。もし私立大学の学費も準備したいときは、さらに子どもが生まれた時から月1万円を貯めてみましょう。18年後には216万円貯まります。児童手当＋月1万円の積立を行うと、約400万円の大学資金が実現できます。

教育費のそのほかの準備方法を３つご紹介

1.「積立貯蓄」で安心つみたて
銀行などの金融機関でお金を貯めていきます。自動積立口座を開いておけば自動的に口座から毎月引き落とされます。
一般的に元本が保証されていて、手続きも簡単で始めやすいのが特徴です。

2.貯蓄性重視の「学資保険」
教育資金と聞いて、まず「学資保険」を想像する方も多いのではないでしょうか？学資保険とは毎月コツコツ保険料を支払い、将来満期を迎えたときに保険金を受け取ることができる保険で、積立預金と似た感覚で教育資金を準備できるのが特徴です。つみたてたお金は、満期まで引き出すことができませんが、途中で引き出せないのは、メリットでありデメリットでもありますね。
また、万一親が亡くなった場合、それ以降の保険料の支払いが免除されます。家計の負担にならないで済むことはメリットです。
一方で、特約の内容によっては、元本割れを起こす商品もあります。中身をしっかりと確認し、払った金額より多く受けとれる商品を選びましょう。

3.貯めるから殖やす「投資信託」
投資信託はひとことで言えば預けたおカネの運用をプロにお任せすることです。ただ高い利回りを期待できる反面、元本の保証はありませんので、注意も必要です。
そこで国の基準を満たした「つみたてNISA」の活用がおすすめです。
「つみたてNISA」は投資で運用した利益に税金が掛かからず、手数料もかかりません。
仮に毎月１万円を年利3％で18年運用できたら、利益は約53万円で、合計約270万円になります。
投資信託を活用して少しでも殖やしてみたい方は、つみたてNISAを活用した投資信託を検討してみましょう。

いろいろな教育資金の準備の方法をご紹介しましたが、なによりも無理なく続けることが大切です。そのコツは、継続できる仕組みをつくることです。保険も投資信託のつみたても、自動引落でつみたてをすることができるので、お金を使うより先に貯めることができますよね。こういった仕組みを活かして、無理なくコツコツ準備を始めてみましょう。